看護師バイトで子育てとの両立を叶える!

産休明けはバイト看護師として体を慣らしましょう!

産休からバイト看護師に復帰するタイミング

どの仕事でも同じことが言えますが、何らかの理由で職場を離れた場合、復帰するのはできるだけ早いほうがいいです。 看護師が職場を離れるきっかけとして多いのが、妊娠・出産に関することですよね。

妊娠・出産をすることになった場合、長期にわたって育児休暇を取ることになるでしょう。 休みに入るタイミングも人によって大きく違い、妊娠してすぐに体調を崩しがちになってしまった場合、早くから休みに入る人も多いです。

妊娠・出産について理解がある職場がほとんどではありますが、中には自分が予定していたほどの産休や育児休暇が取れず、仕方がなく辞めるという選択肢しかなくなってしまう人もいます。

一般的には、産後2ヶ月または育児休暇後の子供が1歳を過ぎてから復帰する人が多いようです。 中には、育児休暇を非常に長く取れるところがあります。 そういったところで働いている人の中には、子供が3歳の誕生日を過ぎてから職場に復帰する人もいるようです。

ただ、一度職場を離れ、子育てがある程度落ち着いてから看護師求人を探し始める人もいます。 これは各家庭でよく話し合って決める必要があると言えるでしょう。

例えば、子供が一人ではかわいそうだから妹・弟ができてから復帰する、保育所が見つかってから働くなど、家庭で話し合いをしたうえでいつごろ復帰するのが自分にとってベストなのかを考えることが大切です。

注意しなければならないのが、同じ職場で働く仲間にとって迷惑がかからないタイミングで復帰する必要があるということです。 子供を預かってくれる施設がない病院などで働く場合、外に預ける必要がありますよね。

ですが、子供が小さいうちは体調を崩しやすく、頻繁に休んで自分で看病をしなければならないケースも考えられます。

ぎりぎりの人数の看護師でなんとか回っている病院などを選択してしまうと、休みが取れないなどの悩みに直面してしまいます。 無理に休んだりすると他の看護師に迷惑をかけることになるわけなので、人が多い職場を選択することをおすすめします。
東京女子医科大学病院



保健師と看護師の違い

 保健師はその資格を取得するための条件として、看護師の資格を持っていることが条件になっています。看護師の資格を取得したのち、指定の学校で学ぶことで、保健師の資格の受験ができるようになります。

保健師の資格を持ちながら、その知識を活かして看護師として働くこともできますが、多くの場合、病院ではない場所で実際の医療行為とは別な形で働くことになります。

 看護師の場合、その勤務先は病院、医療機関です。医師の指示に基づいて、医療行為の補助や看護行為を行います。診療項目によっては、実際に人の生死にかかわる場面も多く、精神的に負荷がかかることがあります。

また、大病院の看護師の場合、深夜の勤務や不定期のシフト勤務など労働条件的に大変なこともあります。それだけに見合った報酬を得ることができますが、自身のライフスタイルは仕事の影響を大きく受けるものになってしまうことが多いのです。

 保健師の場合、地方自治体などの行政機関、民間企業や学校などが主な勤務先になります。看護師が白衣を着るのに対して、保健師は白衣を着ないで仕事を行うイメージです。

実際の医療行為は、学校の養護教諭などでは、けがの応急処置などを行うことはありますが、多くの場合、そのようなことは行わず、健康のための相談に応じたり、健康増進のためのプログラムを作成したり、頭を使って専門的な知識を活かして業務を遂行していきます。

また、行政保健師などの場合、保健のこと以外にも、書類の作成や各機関との折衝など、「事務職」としての側面のある業務を任されることもあります。

総合的な判断が求められることもあり、専門知識以外の能力も磨いていかなければなりません。一方で、勤務スタイルは非常勤などでも可能で、パートタイム的に働くこともでき、子育てなどを行いながらも、時間を有効活用できる場合が多いです。

 保健師も看護師も、働き方に違いはあり、個人の目標やライフスタイルに合わせて選択をしていきたいものですが、どちらも、人の健康のために貢献できる大切な仕事です。自信とやりがいを持てる素敵な仕事だといえます。

産業保健師の役割を知りたい

産業保健師とは決まった企業や会社などを職場とし、その企業などで勤務している社員が怪我をしたときの対処や定期健康診断など、社員の健康管理や保健的アドバイス、メンタルヘルスケアなどの役割を担っている職業です。

会社によってはインフルエンザやノロなどが流行っている時期に、マスクやうがい薬を準備することもありますし、予防接種の促進などに積極的に動くことで社員たちの健康を守り、安心して働ける場所を提供するのも産業保健師の仕事となります。

「労働安全衛生法」は働く人を保護する法律となり、常に50人以上が勤務する会社や事業所では産業医を決める必要性を定めていますが、保健師や看護師にまつわる規定はありません。

事業所の中でも働いている人が千人以上になると9割ほどの会社が保健師や看護師を選定していますが、300人より少ないスタッフしかいない場合はその確率が相当下がっているのが現状です。

大きな会社の場合は、メンタルに関るケアが保健師の急務となっています。仕事に対する漠然とした不安を抱える社員たちも存在しますが、最近の悩みとしては不況が長引いていることや、雇用情勢に関して無意識下にストレスとなっている社員もいると聞きます。

体に関しては生活習慣病対策が保健師の大きな役割といえるでしょう。生活習慣病というのは大きな自覚症状があるわけではないため、掛かってしまっているのがわからず、そのままにしてしまう事が多いようです。

ですが放置してしまうと、心臓血管疾患や脳血管疾患のきっかけになってしまうケースがあります。もしも会社に産業保険医がいない場合は、生活習慣病予防などすべてが社員ひとりひとりの自己責任となりますが、個人では改善する事が難しく、ずいぶん後になってから気付くケースも少なくありません。

メンタル面ではストレスからのうつ病対策、体に対するものは生活習慣病やオーバーワークなど、産業保健師に課せられた役割はとても大きいものです。産業保健師が会社で働く社員たちの健康をサポートし、健やかに働ける毎日を提供する事は、会社にとっては大きなプラスとなります。

保健師という仕事と活躍場所

 そもそも保健師とは、「保健師助産師看護師法」の下、行われる試験に合格して得られる国家資格です。保健業務に従事するもので、職場や施設などで健康のためにアドバイス行ったり相談を受けたりすることになります。

ただし、保健師でなくても、例えば医師や看護師でも健康のための指導などは行うことができますが、保健師はその知識を特化させた専門職としての活躍が期待されるものです。

保健師の受験資格として、看護師資格の合格が条件となっています。実際に看護師としての業務経験の有無は問いません。

 保健師の活躍の場は、大きく分けると3つあります。それ以外のところでの活躍ももちろん期待できますが、求人という意味では下記に挙げる職場が多く、就職もしやすくなっています。

 まず「企業保健師」です。各企業に登録、あるいは専従として働きます。産業医などと連携しながら、その企業で働く人の健康を守ります。労災や過重労働の防止や、現場の仕事であれば怪我の予防など、具体的な事例に合わせて指導を行ってきます。

最近では、従業員の生活習慣病の予防やメンタルヘルスなど、幅広く健康を守るということについて指導を行うことになります。ニーズは拡大していて、求人についても広がっています。

 次に「学校保健師」です。これは養護(保健室)の先生の資格にプラスαの付加価値を与えるというものだと思ってください。小学校~高校までの養護教諭の場合、その教員免許が必要になります。

保健師の資格は養護教諭の仕事を行っていくうえで大きな武器となります。実際に採用試験の際などは保健師の資格を持っていることをアピールすれば、ほかの受験者と差別化がはかられ、プラスの要素になります。大学や専門学校では養護教諭の資格がなくても活躍できます。求人情報を参考にして応募するとよいと思います。

 最後に「行政保健師」です。国や地方自治体に所属、登録し、その地域の人たちの健康のために働きます。

老人福祉や妊婦さんの相談に乗ること、公衆衛生や伝染病の予防、医療機関と自治体の連携など多岐にわたる業務があります。非常に幅広く健康のために役立てるので、人気のある活躍先になります。